不動産とシロアリの問題について解説いたします！

木造住宅に住む限り、避けて通れないのが「シロアリの被害」となります。

被害を放置すれば『確実に建物の寿命を縮めるのがシロアリ』ですから、その対策には万全を期するべきですが、中古戸建ての売買などにおいては「シロアリは本当に大丈夫？」と不安を感じておられる方も多いのではないでしょうか。

そこで本日は「不動産とシロアリの問題について解説いたします！」と題して、中古戸建の売買などで問題となるシロアリ被害についてお話ししてみたいと思います。

 

シロアリってどんな生き物？

シロアリと不動産についての解説を行う前に、「まずは相手がどの様な生物であるか？」という点からお話をしてみたいと思います。

身近な害虫としてすっかりお馴染みのシロアリですが、彼らを生物学的に分類すると「昆虫綱ゴキブリ目シロアリ科」に属する虫ということになるのだそうです。

よって驚くべきことに、実は彼らは「蟻」ではなく「ゴキブリ」の仲間ということになります。

これに対して庭などで見掛ける通常の蟻は「ハチ目スズメバチ上科アリ科」に属しており、どちらかと言うと「蜂に近い生物」となりますから、蟻とシロアリは完全に系統の異なる生物と言えるでしょう。

さて、「ゴキブリの仲間」などと聞くと思わず身震いしてしまいそうですが、自然界においては「枯れた木などを分解する重要な役割」を担っている存在であり、世界全体を見渡せてば『約2000を超える種類』が生息しているとされています。

ただ、いくら地球の役に立っているとはいえ、私たちのマイホームを食い荒らす彼らを野放しにする訳には行きませんし、私のように不動産業に携わる者や、建築関係の仕事に従事する方にとっては正に「大敵」と呼べる生き物なのです。

なお、私たちが暮らす日本には約20種類ものシロアリが生息していると言われていますが、住宅に被害をもたらすとされているのはこの中の4種類のみとなります。

そして、その4種類となるのが

以上のラインナップとなります。

但し、生息区域の問題などから殆どの被害はイエシロアリ、ヤマトシロアリの二種によるものとなりますので、警戒すべきはこの2種となるでしょう。

ちなみに、ヤマトシロアリは小さめの巣を作るのに対して、イエシロアリは恐ろしく巨大な巣を作ることで知られており、最も厄介な敵はイエシロアリと呼べそうです。

シロアリ駆除の方法

では、もし自分の家がシロアリに冒されていることが判ったら「どのような対処法が有効」なのでしょうか。

なお、プロのシロアリ駆除業者に依頼した場合には、下記の2種類の対策が執られることが多いようです。

薬剤散布による駆除

最もオーソドックスな駆除方法となるのが、薬剤の散布による対策です。

そして、この駆除方法においては床下などを専門家が調査した上で、

こととなります。

ちなみに薬剤散布はコスト的にもそれ程高額なものではない上、薬剤の持続効果も長期間に及びますから、施工後に保証期間を設けている駆除会社もあるほどです。

また薬剤と聞くと「子供やペットに影響がないのか？」と心配される方も多いと思いますが、近年は毒性の低い殺虫剤が使用されていますから、この点についてはあまり心配する必要はないでしょう。

毒エサ方式

一方、薬剤方式より確実な効果があるとされているのが、毒エサを使用した駆除方法です。

市販されている蟻用殺虫剤にも「これに似た方式を採用した製品」が販売されていますから、既に馴染みのある方もおられるかもしれませんが

となります。

なお、ここまでのお話を聞いて「これは非常に効率的な方法だ！」と思われた方も多いことでしょうが、シロアリの巣は大きさも、巣食う虫の量も凄まじいため、一度や二度の駆除作業の実施で全滅させることは困難です。

よって、年単位での気の長い対策が必要となる上、効果の程を調査しながら作業を進めて行く必要があるため、薬剤による対策よりも『かなり高額な費用が掛る』ことになるでしょう。

但し、最後までしっかりと対策を完了すれば「再発する可能性は非常に低い」とされていますから、予算に余裕のある方にはおすすめの方法となるのです。

 

このように、シロアリ退治には2つの選択肢が用意されていますが、どちらの方法にも「良し悪し」があるのが現実です。

また通信販売などでは「自分で駆除できるキット」なども販売されていますが、一度の駆除で巣に壊滅的な打撃を与えない限りは再び繁殖を繰り返しますから、信頼のおけるプロフェッショナルに依頼をするのがおすすめの方法となります。

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自宅のシロアリチェック方法

さて続いては住宅購入時や、既にお住まいの自宅での「シロアリ被害の有無の確認方法」について考えてみましょう。

もちろん「家にシロアリが憑り付いているか否か」の判断を素人が行うのは危険な行為となりますから、最終的にはプロの業者へ任せるべきですが、『危険な兆候があるか』をチェックする程度であれば、これは意外に容易にできるものです。

そして、まず気を付けたいのが床の軋みなどの症状となります。

建物が完成してからある程度の年月を経れば、床を支える根太などに打たれた釘が緩み、「床鳴り」がするのは当たり前なのですが、こうした症状がある場合には念のために駆除業者へ調査を依頼するべきでしょう。

また、更に危険な症状となるのが床がフカフカとクッションのような状態となる症状であり、この状態となれば「まずシロアリが居る」と見て良いはずです。

ちなみに、『どうしても気になる』という方については実際に床下を覗いて見る方法も有効であり、「蟻道」と呼ばれる『おが屑が筋状に積もった形跡』が見られれば、これは確実に『アウトの判定』となります。

さて、このようなお話をすると『中古住宅の購入が恐ろしくなって来た』という方もおられるでしょうが、私の経験から申し上げれば

というのが結論です。

一方、シロアリ被害とは無縁に思える新築の建売住宅についても「薬剤による駆除・予防」が行われてはいるものの、その保証期間は5年と言うのが通常ですから、定期的な防蟻処理は必須となるでしょう。

このように不動産取引に際してはシロアリ被害に際して最大限の警戒を行う必要がありますので、次項ではより具体的に不動産とシロアリ被害の関係についてお話ししてまいります。

不動産売買におけるシロアリ問題について

不動産の取引において、売買対象の建物がシロアリの被害を受けていることを知らずに引渡しが行われ、後日その事実が発覚した場合には大きなトラブルへと発展するのは確実でしょう。

そして、シロアリ被害は取引上の瑕疵（物件に潜む欠陥）として扱われることとなり、物件の売主は買主に対して契約不適合責任に基づいて、

と言った方法で、買主に対して責任を全うする義務が民法によって定められています。

＊実際にシロアリ被害が明らかになった場合には売主・買主で状況の確認を行い、売買契約書の定めに従って問題の処理方法を協議することになります。

よって、前項でご紹介したシロアリ被害の兆候を感じている場合には、

でしょう。

但し、シロアリ被害の告知を受けても取引をそのまま継続してくれる買主は滅多にいないでしょうから、

などの方法で対処が行われることになり、被害の程度が激しい場合には「建物を解体して、売地として再度販売活動を行う」こともあります。

また、たとえ兆候がなくともシロアリの被害が進行している場合もありますが、近年では建物の瑕疵（雨漏り等の他の瑕疵も含む）を事前に発見するための建物状況調査（インスペクション）を取引前に行うことが定着しつつありますから、これを受けることで事前の発見が可能となるはずです。

さて、ここまでお話しした対策が実施された物件を購入するれば原則としてシロアリの被害を受けた物件を知らずに購入することはなくなるはずですが、引き渡し後に「新たな被害が発生する可能性」も十分にあるでしょう。

そこで物件購入時には「いつ頃、防蟻処理（シロアリ駆除）を行なったか」を必ず確認しておくべきです。

一方、こちらも前項にてご説明いたしましたが、シロアリの駆除作業を行うと5年間の保証を受けることができるケースが多いですが、逆を返せば「消毒の効果が5年程度しか持続しない」ことを意味しますので、

のが理想です。

なお、防蟻処理の保証期間が残っていても、物件所有者が変わった場合は保証の対象外となるケースもありますので、この点にもご注意ください。

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不動産とシロアリの問題について解説まとめ

ここまで見て来た通り、シロアリは正に木造住宅最大の敵と呼べる存在です。

なお、実際の駆除作業にはそれなりの費用が掛かるものですが、「シロアリが居る居ないの判定」自体はかなり低いコストで行うことができますから、『もしや』と思う兆候を発見した場合には、直ぐに調査を依頼するべきでしょう。

ちなみに、駆除業者の中には「悪質な会社」も存在しておりますので、調査や駆除を行う際には信頼のおける建築会社や不動産屋さんから業者を紹介してもらうのがおすすめです。

ではこれにて、「不動産とシロアリの問題について解説いたします！」の知恵袋を閉じさせていただきたいと思います。